国際的な環境非営利団体であるCDP^※1が実施する企業調査の「サプライヤー・エンゲージメント評価」において、最高評価の「リーダー・ボード」に4年連続で認定されました。

気候変動に対する企業の取り組みを「ガバナンス」「目標」「スコープ3排出量」「サプライヤーとの協働」の4項目から調査し、上位8％にあたる「リーダー・ボード」の評価を獲得しました。特に、サプライヤーとの連携によるCO₂低減、スコープ3の排出量の情報開示、気候変動対策などの取り組みが高く評価されました。

• 気候変動　B
• 水セキュリティ　B

• ※1 イギリスを拠点とした非営利団体（NPO）で、世界の主要な企業や都市に対して、気候変動や水管理などにどう取り組んでいるか情報開示を求め、調査・評価を行う。機関投資家の賛同を得て調査を行っており、投資家から最も信頼されている評価機関のひとつ。

2021年度 省エネ大賞（主催：一般財団法人省エネルギーセンター）の省エネ事例部門において、資源エネルギー庁長官賞を受賞しました。

2050年までのカーボンニュートラルの実現に向けた環境施策^※2を強化しており、工場のエネルギーのムダの排除、設備のコンパクト化などの生産技術革新、省エネ設備の導入などによる「エネルギー使用量の低減」に加え、太陽光発電の導入など「再生可能エネルギーの拡大」を推進。さらに社内講演会などを通じた従業員の啓発にも取り組んだ結果、2020年度のエネルギー使用量を2015年度比で22％削減しました。これらの一連の活動が高く評価されました。

• ※2 長期目標の「TG2050環境チャレンジ」で、2050年までにCO₂排出量ゼロの目標を掲げている。その達成に向けたマイルストーンとなる「Targets50&50」では、2030年までにCO₂排出量を50％削減（2013年度比）するとともに、実現に向けた重点取り組みとして再生可能エネルギー由来の電力利用率50％とする目標を策定。

右がカーボンニュートラル・環境推進部 担当副本部長の長尾

2022年度 「グッドライフアワード」（主催：環境省）で、10周年特別賞「生物多様性賞」を受賞しました。これは、環境に優しい社会の実現を目指し、日本各地で実践されている「環境と社会によい暮らし」につながる活動や取り組みを紹介、優秀な団体・個人を表彰し、活動を活性化するためのもの。「30by30ロードマップ^※3」を踏まえた生物多様性を実現する里山づくり、工場の森づくり、ビオトープづくり、藤前干潟の環境保全などの取り組みが評価されました。

• ※3 30by30（サーティ・バイ・サーティ）とは、2030年までに生物多様性の損失を食い止め、回復させる（ネイチャーポジティブ）というゴールに向け、2030年までに陸と海の30％以上を健全な生態系として効果的に保全しようとする目標

前列左から7番目がカーボンニュートラル・環境推進部 担当副本部長の長尾