GRIスタンダード対照表
一般開示事項
マネジメント手法
| 開示項目 | 該当箇所 | ||
| WEB | レポート（冊子）掲載箇所 | ||
| マネジメント手法の報告に関する一般的な要求事項 | |||
| 103-1 | マテリアルな項目とその該当範囲の説明 | マテリアリティ | P22-23 マテリアリティ(重要課題) |
| 103-2 | マネジメント手法とその要素 |
マテリアリティ 全ての事業活動を通じて環境保全に貢献 脱炭素社会の構築 循環型社会の構築 環境保全と自然共生社会の構築 環境マネジメント お客様との関わり サプライヤーとの関わり（調達基本方針） コーポレート・ガバナンス（基本的な考え方） コンプライアンス（基本的な考え方、推進体制、内部通報制度による問題の早期発見・是正） リスクマネジメント（基本的な考え方） |
P22-23 マテリアリティ(重要課題) P42-43 環境（基本的な考え方、環境基本方針、TG2050 環境チャレンジ、推進組織） P64 社会（調達基本方針） P68、82-83 ガバナンス（コーポレート・ガバナンス、コンプライアンス） |
| 103-3 | マネジメント手法の評価 |
環境取組みプラン 従業員との関わり（2022年度重点項目の実績と2025年度目標値） |
P55 2021年度重点項目の実績と2025年度目標値 |
経済
| 開示項目 | 該当箇所 | ||
| WEB | レポート（冊子）掲載箇所 | ||
| 経済パフォーマンス | |||
| 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 |
財務・業績情報 有価証券報告書（P1-3 企業の概況） |
P86-87 財務・非財務ハイライト P88-95 財務報告 |
| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 |
気候変動・資源枯渇に関する「リスク」と「機会」 有価証券報告書（P21 事業等のリスク） TCFD |
P47 資源循環に関する「リスク」と「機会」 |
| 201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | 有価証券報告書（P55-129 経理の状況） | － |
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | － | － |
| 地域経済での存在感 | |||
| 202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） | － | － |
| 202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 |
経営資本 2022年度重点項目の実績と2025年度目標値 ローカル幹部育成 |
P18 経営資本（人的資本） P55 2021年度重点項目の実績と2025年度目標値 P58 ローカル幹部育成 |
| 間接的な経済的インパクト | |||
| 203-1 | インフラ投資および支援サービス |
拠点一覧 地域社会貢献 |
P8-9 事業・拠点紹介 P67 地域社会貢献 |
| 203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | － | － |
| 調達慣行 | |||
| 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | － | － |
| 腐敗防止 | |||
| 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | コンプライアンス（具体的な取り組み） | P82-83 コンプライアンス（具体的な取り組み） |
| 205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | コンプライアンス（具体的な取り組み） |
P82-83 コンプライアンス（具体的な取り組み） P87 コンプライアンス研修受講者数 |
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | 贈収賄および競争法にかかる違反や制裁を伴う案件は発生していません。 | |
| 反競争的行為 | |||
| 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | 法令違反となる事例はありませんでした。 | |
| 税金 | |||
| 207-1 | 税務へのアプローチ | － | － |
| 207-2 | 税務のガバナンス、管理、およびリスクマネジメント | － | － |
| 207-3 | 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 | － | － |
| 207-4 | 国別の報告 | － | － |
環境
| 開示項目 | 該当箇所 | ||
| WEB | レポート（冊子）掲載箇所 | ||
| 原材料 | |||
| 301-1 | 使用原材料の重量または体積 | 廃棄物の低減 | P47 廃棄物の低減 |
| 301-2 | 使用したリサイクル材料 |
事業活動における資源投入と環境排出 廃棄物の低減 |
P47 廃棄物の低減 |
| 301-3 | 再生利用された製品と梱包材 | － |
P27 4つの開発ターゲット①環境への配慮 P48 製品のリサイクル技術の開発 |
| エネルギー | |||
| 302-1 | 組織内のエネルギー消費量 |
事業活動における資源投入と環境排出 CO2排出量の低減 |
P45-46 CO2排出量の低減 |
| 302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | バリューチェーンにおける環境負荷 | P46 バリューチェーンにおける環境負荷 |
| 302-3 | エネルギー原単位 |
CO2排出量の低減 第6次環境取り組みプラン（2020年度の活動と結果） |
P45-46 CO2排出量の低減 |
| 302-4 | エネルギー消費量の削減 |
事業活動における資源投入と環境排出 CO2排出量の低減 温室効果ガス（6ガス）排出量の低減 第6次環境取り組みプラン（2020年度の活動と結果） |
P45-46 CO2排出量の低減、温室効果ガス（6ガス）排出量の低減 |
| 302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 |
|
－ |
| 水と廃水 | |||
| 303-1 | 共有資源としての水との相互作用 | 水リスクの低減 | P49 水リスクの低減 |
| 303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント | － | － |
| 303-3 | 取水 | 事業活動における資源投入と環境排出 | － |
| 303-4 | 排水 | 環境データ（主な国内工場データ） | － |
| 303-5 | 水消費 |
事業活動における資源投入と環境排出 水リスクの低減 土壌・地下水の保全 環境データ |
P49 水リスクの低減 P51 土壌・地下水の保全 |
| 生物多様性 | |||
| 304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト | 該当なし | |
| 304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | 該当なし | |
| 304-3 | 生息地の保護・復元 | 生物多様性の保全に向けた自然共生社会の構築 | P50-51 生物多様性の保全に向けた自然共生社会の構築 |
| 304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 | 生物多様性の保全に向けた自然共生社会の構築 | － |
| 大気への排出 | |||
| 305-1 | 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） | 脱炭素社会の構築 | P44-46 脱炭素社会の構築 |
| 305-2 | 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） | 脱炭素社会の構築 | P44-46 脱炭素社会の構築 |
| 305-3 | その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3） | バリューチェーンにおける環境負荷 | P46 バリューチェーンにおける環境負荷 |
| 305-4 | 温室効果ガス（GHG）排出原単位 | 温室効果ガス（6ガス）排出量の低減 | P46 温室効果ガス（6ガス）排出量の低減 |
| 305-5 | 温室効果ガス（GHG）排出量の削減 | 温室効果ガス（6ガス）排出量の低減 | P46 温室効果ガス（6ガス）排出量の低減 |
| 305-6 | オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 | 該当なし | |
| 305-7 | 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 |
環境負荷物質の管理・低減 順法/異常・苦情ゼロ活動 環境データ（主な国内工場データ：豊田合成（株）） |
P50 環境負荷物質の低減 P51 順法/異常・苦情ゼロ活動 |
| 廃棄物 | |||
| 306-1 | 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト | － | － |
| 306-2 | 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 | － | － |
| 306-3 | 発生した廃棄物 | 環境データ | P47-49 廃棄物の低減 |
| 306-4 | 処分されなかった廃棄物 |
廃棄物の低減 順法/異常・苦情ゼロ活動 PCB含有機器の適正処分と保管 |
P47-49 廃棄物の低減 P51 順法/異常・苦情ゼロ活動、PCB含有機器の適正処分と保管 |
| 306-5 | 処分された廃棄物 |
廃棄物の低減 順法/異常・苦情ゼロ活動 PCB含有機器の適正処分と保管 環境データ（主な国内工場データ：豊田合成（株）） |
P47-49 廃棄物の低減 P51 順法/異常・苦情ゼロ活動、PCB含有機器の適正処分と保管 |
| 環境コンプライアンス | |||
| 307-1 | 環境法規制の違反 | 環境データ（主な国内工場データ：豊田合成（株）） | 法律等違反・苦情なし |
| サプライヤーの環境面のアセスメント | |||
| 308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | 環境マネジメント | P52-53 環境マネジメント |
| 308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | 環境マネジメント | P52-53 環境マネジメント |
社会
| 開示項目 | 該当箇所 | ||
| WEB | レポート（冊子）掲載箇所 | ||
| 雇用 | |||
| 401-1 | 従業員の新規雇用と離職 |
2022年度重点項目の実績と2025年度目標値 多様な人材の雇用 |
P55 2021年度重点項目の実績と2025年度目標値 |
| 401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 |
多様な人材の雇用 柔軟な働き方と活躍促進を支える制度・環境の整備 |
P58-59 多様な人材の雇用 P61 柔軟な働き方と活躍促進を支える制度・環境の整備 |
| 401-3 | 育児休暇 |
2022年度重点項目の実績と2025年度目標値 多様な人材の雇用 柔軟な働き方と活躍促進を支える制度・環境の整備 |
P55 2021年度重点項目の実績と2025年度目標値 P58-59 多様な人材の雇用 P61 柔軟な働き方と活躍促進を支える制度・環境の整備 |
| 労使関係 | |||
| 402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | － | － |
| 労働安全衛生 | |||
| 403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | 安全衛生、健康経営 |
P62 安全と健康 P63 健康経営の取り組み |
| 403-2 | 危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査 | 安全衛生、健康経営 |
P62 安全と健康 P63 健康経営の取り組み |
| 403-3 | 労働衛生サービス | 安全衛生、健康経営 |
P62 安全と健康 P63 健康経営の取り組み |
| 403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | 推進体制 | P62 推進体制 |
| 403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | 安全衛生教育 | P62 安全と健康 |
| 403-6 | 労働者の健康増進 | 健康経営 | P63 健康経営の取り組み |
| 403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 | 安全衛生 | P62 安全と健康 |
| 403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | 安全衛生 | P62 安全と健康 |
| 403-9 | 労働関連の傷害 | 安全衛生 | P62 安全と健康 |
| 403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 | － | － |
| 研修と教育 | |||
| 404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | 従業員との関わり（2022年度重点項目の実績と2025年度目標値） | P55 2021年度重点項目の実績と2025年度の重点項目の目標値 |
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム |
人材育成の促進 充実したセカンドライフに向けたサポート |
P56-57 人材育成の促進 |
| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | 従業員との関わり（2022年度重点項目の実績と2025年度目標値） | P55 2021年度重点項目の実績と2025年度の重点項目の目標値 |
| ダイバーシティと機会均等 | |||
| 405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ |
経営資本 従業員との関わり（2022年度重点項目の実績と2025年度目標値） 経歴書（取締役・監査役・執行役員） |
P18 経営資本（人的資本） P55 2021年度重点項目の実績と2025年度の重点項目の目標値 P84-85 役員一覧 |
| 405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | 経歴書（従業員の状況） | － |
| 非差別 | |||
| 406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | － | － |
| 結社の自由と団体交渉 | |||
| 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | サプライチェーンマネジメント | － |
| 児童労働 | |||
| 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | サプライチェーンマネジメント | 該当なし |
| 強制労働 | |||
| 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | サプライチェーンマネジメント | 該当なし |
| 保安慣行 | |||
| 410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | － | － |
| 先住民族の権利 | |||
| 411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | 該当なし | |
| 人権アセスメント | |||
| 412-1 | 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 | － | P55 人権への取り組み |
| 412-2 | 人権方針や手順に関する従業員研修 | 人権の尊重 | P55 人権への取り組み |
| 412-3 | 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 | － | － |
| 地域コミュニティ | |||
| 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | 地域社会との関わり | P67 地域社会貢献 |
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 | 該当なし | |
| サプライヤーの社会面のアセスメント | |||
| 414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | サプライチェーンマネジメント | P64 サプライチェーンマネジメント |
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | サプライチェーンマネジメント | － |
| 公共政策 | |||
| 415-1 | 政治献金 | － | － |
| 顧客の安全衛生 | |||
| 416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | グローバル統一の品質保証 | P66 グローバル統一の品質保証 |
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | 該当なし | |
| マーケティングとラベリング | |||
| 417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | 該当なし | |
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | 該当なし | |
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | 該当なし | |
| 顧客プライバシー | |||
| 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | 該当なし | |
| 社会経済面のコンプライアンス | |||
| 419-1 | 社会経済分野の法規制違反 | 該当なし | |