2021年度重点項目の実績と2025年度目標値［単体］

人材育成の促進

グローバルで当社グループの総合力を高めるため、人材育成と従業員一人ひとりが能力を最大限に発揮できる職場環境づくりを推進しています。

教育プログラムを充実し、人材育成を活性化

当社で働く上で必要なスキル・能力の向上のために、仕事の基本である「問題解決力」、コミュニケーションを柱とした「チームで働く力」、そして強い現場力のための「基本技能」の3つの柱で人材育成を促しています。

また、事業環境の変化へ対応するため、変革を実現するプロジェクトリーダーの育成や、DXを推進するためのデジタル人材の育成のため、新しい研修も立ち上げました。研修方法も「オンライン研修」や「eラーニング」など、新しい手法を積極的に導入しています。

■階層別教育体系

若手OJT制度

若手が入社後3年間で独り立ちをするための制度「若手OJT制度」を導入しています。PDCAサイクルに沿った仕事ができるように、職場でのOJTと研修の両輪を回し、若手の早期育成を図ります。

また、入社2年目・4年目・6年目の節目にもヒアリングを行い、能力発揮や個々の成長の把握と育成課題の早期発見・対策にも取り組んでいます。

製造現場の技能力を高める「専門技能伝承道場」「保全技能伝承道場」「金型技能伝承道場」

生産現場のモノづくり力を高めるためには、技能員一人ひとりの技能向上は欠かせないため、「技能重視の風土の醸成」を基本方針に、2019年度に３つの道場を立ち上げました。

「専門技能伝承道場」は、管理監督者へ監督業務だけでなく専門技能の力を身に付けさせることを目的としており、異常処置能力を高めるため不良のメカニズムを学ぶ研修を立ち上げました。

保全員育成のために立ち上げた「保全技能伝承道場」では、ロボット化・IT化に対応すべく応用レベルの研修を追加しました。さらに現場では協働ロボット活用による自働化推進のため、一般技能員に対してもロボットティーチング技能の研修を行っています。2022年度は協働ロボット活用による既存工程の自働化推進者育成のカリキュラム作成にも着手しています。

「金型技能伝承道場」では、国内、および海外拠点の金型保全員を対象に「基礎技能研修」、「トレーナー研修」を行っており、延べ100名が巣立っています。

また、2017年から「技能五輪」への挑戦をはじめ、本来業務に関連する高度な技能と知識を習得することで、将来、生産現場で活躍できる若手の人材育成にも取り組んでいます。これらの育成取り組みを続けることで、当社を支える、「強いモノづくり現場」を実現していきます。

グローバル経営幹部候補育成

将来の経営を担える人材の計画的な育成のため、経営レベルでのモノの見方・考え方を習得し、視野の拡大・判断力向上を目指すなど、より高い職責を担える素養を磨くためのプログラムを導入しています。海外においても、課題設定型問題解決の認定制度を導入するなど、グローバルで幹部候補の育成に取り組んでいます。

経営人材の継続的育成を行うことで、当社の経営基盤を支える人材を確保していきます。

VUCA時代のプロジェクトリーダー研修

当社では「問題解決」を柱とした育成に加え、事業環境変化への対応や経営戦略の実行に必要な専門性や能力・スキルの開発が必要と考え、新たな価値創出や業務の革新をリードするための新しい発想・アプローチ等のスキルを学ぶ研修を開講しました。育成対象とするプロジェクトリーダーのタイプは、①新規ビジネス・新製品の創出を行う「ビジネスリーダー」②業務プロセスを革新する「業務革新リーダー」③デジタル人材を指揮して、DXを推進する「DXリーダー」の3タイプになります。この研修は、2022年9月より、本格的に実施しています。

DX推進を担う「デジタル人材」の育成

ビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、生産工程や製品の刷新、またビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争優位性を勝ち取るため、DXを推進していきます。このDX推進を図る人材の育成が急務であり、2022年1月より、新たな教育を導入し、デジタルコア人材の育成を図っています。

これにより、業務の革新や市場での競争力の確保ができ、市場の変化に対し、柔軟かつ迅速に対応ができる組織へと成長していきます。
（2021年度は、スタンダードレベル81名を認定）

充実したセカンドライフに向けたサポート

働きやすい風土づくり

当社では、従業員がいきいき働くためには、制度と環境の両面を整えることが非常に重要だと考えています。働きがい向上の施策に加え、オフィス環境や食堂・トイレなどの整備も進めることで、安心で快適に働ける環境を提供し、一人ひとりがその能力を発揮できる土台づくりを積極的に進めています。

風土改革、従業員エンゲージメント向上

豊田合成では働きやすい風土づくりのため、様々な活動に取り組んでいます。

2015年には、何でも言える職場、ボトムアップ提案やチャレンジできる風土の醸成を狙いに「役員宣言5ヶ条」、また、活力や一体感の向上を目的に「社内駅伝大会」を開始しました。これらの活動を通じて社内の風通しが変わってきていましたが、従業員の仕事における達成感ややりがいを、さらに向上させたいという思いから、2019年4月からは全部門長が自部門のビジョン・ミッションを明確にし、人材育成、組織風土づくりをどのように進めていくのかをまとめ、宣言する「マネジメント宣言活動」を開始しています。

継続的な施策で風土改革が進んでいる手応えはあったものの、従業員の働きがい等を定量的に測定することで、さらなる改善につなげるべく、2021年からエンゲージメントサーベイを開始し、社内の状況を把握しています。今後もサーベイから把握できる課題を解決することで、従業員のエンゲージメント向上に向けた活動を継続していきます。

■従業員エンゲージメント向上に向けた取り組みの推移

安全衛生

基本的な考え方

安全衛生・健康に関する基本理念

豊田合成グループでは安全と心身の健康の確保を最も重要な経営課題のひとつと位置付け、全ての事業活動において安心で働きやすい職場環境を確保します。

安全衛生の取り組み

豊田合成グループでは上記基本理念に基づき、安全衛生宣言を定めて企業活動を展開しています。

推進体制

安全担当役員を議長として、社長・労働組合委員長・国内事業場の全工場長および国内外子会社社長が出席する中央安全衛生委員会（4回/ 年）を組織し、安全衛生に関する諸施策の報告・審議を行い、その結果を取締役会に報告しています。

中央安全衛生委員会の審議結果に加えて、年初の社長メッセージや社内報による安全情報の発信を繰り返し実施することで、豊田合成グループが一丸となって活動を推進しています。またサプライヤーについても、調達連絡会などを通じて定期的に各種関連情報の共有化を図っています。

目標・実績

当社の敷地で働く全ての人が、出社された時の元気な姿で帰宅していただくことが会社の責務であるとの考えから、グローバルで重大^※4災害・重篤^※5なSTOP7^※6災害件数0件を目標に掲げ、各種諸施策を推進してきました。

新型コロナウイルスなどの影響による生産量の急激な変動下においても、従業員が安心・安全にモノづくりに集中できるよう、発生した災害の再発防止はもとより、未然防止のためのリスクアセスメントや各種安全監査の実施、安全意識を向上させるための階層別安全衛生教育、KYT（危険予知トレーニング）活動などを継続して実施することで、災害の撲滅に向け日々取り組んでいます。

• ※4 重大：死亡
• ※5 重篤：被災者の身体の一部（または機能）を失った状態
• ※6 STOP7：大きなケガが起こる可能性がある7つの事象①挟まれ・巻き込まれ②重量物③墜落・転落④感電⑤車両⑥高温物・爆発・ガス⑦切断

■重大災害・重篤なSTOP7災害発生状況［グローバル］
（請負会社・工事業者含む）

安全衛生マネジメントシステム

リスクアセスメント

設備の設計・製作段階での危険要因排除を目的として、設備計画部門が新設・改造・移設時に「設備のリスクアセスメント」を行っています。またその設備を使用する前段階で、当社独自の「設備安全基準」への適合性評価のための安全衛生チェックを行い、安全性の確認も行っています。

製造部門では、職場の危険性または有害性の調査および対策として「作業のリスクアセスメント」を行い、リスク低減措置を確実に実施することで災害の未然防止につなげています。

安全衛生教育

職位や受講が必要な時期に合わせて教育カリキュラムを定め各種教育を行っています。コロナ渦でもあることから、従来の面着教育に加えて、「Web教育^※7」も実施しています。

また当社の全事業場には、過去災害の風化防止と危険体感教育を行うための「安全道場」を設置・運用し、グローバルにも展開しています。

国内外子会社の監査

労働災害の発生状況

重大災害・重篤なSTOP7災害件数0件を目指して、2017年度より「高リスク設備の安全化対策」を継続実施してきましたが、2021年度は海外子会社にて「挟まれ・巻き込まれ」に該当する重篤なSTOP7災害が2件発生しております。

2022年度は「挟まれ・巻き込まれ」災害の防止に向けて、「危険源に接触できないようにする「隔離」対策、さらには危険源を無くすまたはエネルギーを小さくする「本質安全化対策への移行」を重点施策に掲げ活動を推進しています。

健康経営

基本的な考え方

豊田合成グループで働く全ての人が心身共に健康であり続けるために、健康経営活動を推進しています。

推進体制

健康経営への取り組み

経営理念に掲げる企業の社会的責任を果たすための基盤強化として、従業員一人ひとりが将来にわたって、いきいきと健康に働けることが必要不可欠であるという認識のもと、従業員の健康維持・増進のため、健康経営に取り組んでいます。

健康経営の取り組みや成果を定量的に示し、活動のPDCAを回すことを目的に、「健康投資管理会計ガイドライン」に基づく「戦略マップ」を作成しました。今後は投資・効果・資源を定量的に評価し、健康経営を継続的、効果的に推進します。

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■戦略マップ

※クリックすると拡大表示できます。

健康経営の推進のため、健康KPIとして「チャレンジ8」を策定しました。体重・朝食・飲酒・間食・禁煙・運動・睡眠・ストレスの8項目の状況を数値的に評価するもので、 2025年度までの目標値を年度ごとに設定しています。

これまでの健康経営の取り組み活動が評価され、経済産業省から「健康経営銘柄2022」初認定されました。

健康意識向上と行動変容への取り組み

特定保健指導・健康診断の充実

2019年より、健康保険組合との協業による特定保健指導（積極的支援）の集団指導を取り入れました。これにより、特定保健指導実施率は、42.6%（2018年）から81.0％（2020年）へと大きく上昇しています。

定期健康診断では、2020年1月から産業医判断で省略が認められている検査項目についても全ての社員に実施し、異常の早期発見と健康的な生活習慣の確立に活用しています。また健康診断有所見者に対しては、産業医等による保健指導を実施しています。

食生活の改善

2021年度に「おいしく食べて健康になろう」をコンセプトに、社員食堂をリニューアルしました。定食に「野菜しっかり」「たんぱく質しっかり」の健康メニューを取り入れ、ヘルシーかつ質・量ともに満足感が得られるような工夫がされています。また、その日に食べたメニューや栄養素、カロリーがスマートフォンで確認できるシステムを導入し、自己管理に活かしています。

女性の健康保持・増進に向けた取り組み

当社では、働く女性の健康を支える健康経営活動を重要視しています。女性のヘルスリテラシー向上を目指し、2022年3月に「女性の健康週間」イベントを初開催しました。食堂での特別メニュ―（ピンクリボンランチ）の提供、パネル・チラシ・デジタルサイネージでの情報提供、セルフチェックグッズを配布し、乳がん・子宮がん検診の啓発を行いました。さらに健康保険組合との協業で、特に受診率が低い20代へがん検診受診率向上のためのリーフレットを配布し、その結果、2022年度のがん検診申し込み率は5％増加しました。

また、育児休暇から職場復帰する女性に対し、相談窓口の案内やセルフケア情報を発信し、健康の面からも育児と就労の両立を支援する取り組みを行っています。

加えて、2022年には女性の医療スタッフ（医師・保健師）による女性専用の相談窓口を開設し、健康相談に応じています。

女性の健康習慣で提供された「ピンクリボンランチ」と、イベントでの情報提供の様子

禁煙対策

喫煙者の健康障害と非喫煙者の受動喫煙防止を目的に、 2012年にまず社内でのタバコ販売（自動販売機含む）中止から始め、同時に喫煙者への保健師による禁煙支援を実施し、2016年からは、外部講師を招いての「禁煙講演会」実施に併せて、肺年齢測定など体験型の「展示会」を開催して、禁煙への動機づけを実施してきました。

そして2020年4月から全面施行された「改正健康増進法」に先駆け、2020年1月からは、国内全事業所の敷地内禁煙を展開しました。その際には事業所の敷地内だけでなく、近隣住民の皆様の受動喫煙防止も考え、最低でも事業所から100m以内は禁煙地区とし、保育園や医療機関などがある場合には、その周辺も含めて禁煙地区に設定して活動を進めてきました。

社内で働く全ての人を受動喫煙による健康障害から守り、“望まぬ受動喫煙”を防ぐことを目的に会社の方針として掲げ、事前に従業員への地道な理解活動はもちろんのこと、派遣会社や請負会社にも繰り返し協力依頼を行ったことで、敷地内禁煙開始から1年が経過した現在、生産や離職に影響を及ぼすことなく継続できています。

全社の喫煙率は、2010年の42.5%に対して2021年は26.1%まで減少しています。

■豊田合成〔単体〕喫煙率

メンタルヘルス不調者への対応と未然防止

従業員の感染症予防

2020年福利厚生制度に麻しん、風しん等の抗体検査のための費用補助を追加しました。また、家族も含めてインフルエンザの予防接種費用の一部補助も実施しています。

新型コロナウィルス感染症対応としては、「感染予防対策ガイドライン」を作成し、都度見直しを行い、グローバルに展開して感染拡大防止に努めています。また、政府の要請を受けワクチンの職域接種を本社地区・森町地区にてこれまでに4回実施しています。

「後天性免疫不全症候群（HIV感染症含む）、結核、マラリア」などの感染症法届出対象疾患の対応については、「危機管理対応ガイド」で予防および初動対応方法を明確にして周知を図っています。

各種健康教育

国内子会社への健康経営の普及促進

2018年に「TGグループメンタルヘルス活動推進会議」を設けて、子会社全体でメンタルヘルス活動の推進に取り組んできました。その結果、各社内でのメンタルヘルス教育実施や、精神科医との契約、EAPの導入などの取り組みを推進することができました。

2021年からは「健康推進会議」に名称を改め、フィジカルヘルスも含めた健康全般を議題とした活動に移行しました。具体的には、「①敷地内禁煙の目標立案と、その実現に向けた支援の実施②健康づくり活動の情報共有と推進③メンタルヘルス活動の情報共有と推進」などに取り組んでいます。

また、2022年には国内子会社（13社）すべてが事業所敷地内禁煙を実施しており、健康意識の更なる向上を推進しています。

これらの取り組みの結果、国内子会社の2社が「健康経営優良法人2022（中小規模法人部門）」の認定を受けています。