GRIスタンダード対照表

一般開示事項

開示項目		該当箇所
開示項目		WEB	レポート（冊子）掲載箇所
1.組織のプロフィール
102-1	組織の名称	豊田合成株式会社	裏表紙
102-2	活動、ブランド、製品、サービス	自動車部品の製造/販売（ウェザストリップ製品・機能部品・内外装部品・セーフティシステム製品）その他製品の製造/販売（オプトエレクトロニクス製品・特機製品）スポーツチームの運営およびスポーツ施設の管理	P6-7 事業・拠点紹介
102-3	本社の所在地	〒452-8564　愛知県清須市春日長畑1番地	P84 会社・投資家情報裏表紙
102-4	事業所の所在地	拠点一覧	P6-7 事業・拠点紹介
102-5	所有形態および法人格	経歴書	P84 会社・投資家情報
102-6	参入市場	経歴書	P6-7 事業・拠点紹介
102-7	組織の規模	会社概要財務・業績情報	P6-7 事業・拠点紹介 P76-83 財務報告 P84 会社・投資家情報
102-8	従業員およびその他の労働者に関する情報	多様な人材の活躍（豊田合成（株）従業員の構成）	P56 多様な人材の活躍
102-9	サプライチェーン	サプライヤーとの関わり	P63 サプライチェーンマネジメント
102-10	組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化	該当なし
102-11	予防原則または予防的アプローチ	気候変動・資源枯渇に関する「リスク」と「機会」 TCFD ガバナンス知的財産活動有価証券報告書（事業等のリスクP16）	P40 気候変動・資源枯渇に関する「リスク」と「機会」 P66-73 ガバナンス
102-12	外部イニシアティブ	マテリアリティ TCFD	P18-19 サステナビリティSDGｓとESG
102-13	団体の会員資格	日本自動車部品工業会、日本経済団体連合会、日本ゴム工業会、日本照明工業会、中部生産性本部、中部マーケティング協会他	－
2.戦略
102-14	上級意思決定者の声明	社長メッセージ	P10-13 社長メッセージ
102-15	重要なインパクト、リスク、機会	社長メッセージ気候変動・資源枯渇に関する「リスク」と「機会」リスクマネジメント TCFD	P10-13 社長メッセージ P40 気候変動・資源枯渇に関する「リスク」と「機会」 P72 リスクマネジメント
3.倫理と誠実性
102-16	価値観、理念、行動基準・規範	経営理念 TG Sprit コンプライアンス	P3 経営理念 P73 コンプライアンス
102-17	倫理に関する助言および懸念のための制度	コンプライアンス(コンプライアンス相談窓口) 知的財産活動	P73 コンプライアンス(コンプライアンス相談窓口)
4.ガバナンス
102-18	ガバナンス構造	コーポレート・ガバナンス（コーポレート・ガバナンス体制）	P67 コーポレート・ガバナンス（コーポレート・ガバナンス体制）
102-19	権限移譲	コーポレート・ガバナンス（コーポレート・ガバナンス体制）	P67 コーポレート・ガバナンス（コーポレート・ガバナンス体制）
102-20	経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任	推進組織（環境組織体制）	P39 推進組織（環境組織体制）
102-21	経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議	ステークホルダーとの関わり	－
102-22	最高ガバナンス機関およびその委員会の構成	コーポレート・ガバナンスコーポレート・ガバナンスに関する報告書	P66-70 コーポレート・ガバナンス P74-75 役員一覧
102-23	最高ガバナンス機関の議長	コーポレート・ガバナンスコーポレート・ガバナンスに関する報告書	P66-70 コーポレート・ガバナンス P74-75 役員一覧
102-24	最高ガバナンス機関の指名と選出	コーポレート・ガバナンスに関する報告書	－
102-25	利益相反	コーポレート・ガバナンス（社外取締役・社外監査役）コーポレート・ガバナンスに関する報告書	P69 社外取締役・社外監査役
102-26	目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割	コーポレート・ガバナンス（基本的な考え方）	P66 コーポレート・ガバナンス（基本的な考え方）
102-27	最高ガバナンス機関の集合的知見	コーポレート・ガバナンスマネジメントシステム	－
102-28	最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価	コーポレート・ガバナンス（取締役会の実効性確保）	P69 コーポレート・ガバナンス（取締役会の実効性確保）
102-29	経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント	マテリアリティ TCFD	P18-19 サステナビリティSDGｓとESG
102-30	リスクマネジメント・プロセスの有効性	コーポレート・ガバナンスリスクマネジメント	P66-73 コーポレート・ガバナンス
102-31	経済、環境、社会項目のレビュー	TCFD コーポレート・ガバナンスコーポレート・ガバナンスに関する報告書リスクマネジメント有価証券報告書（P12）	－
102-32	サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割	コーポレート・ガバナンス（豊田合成グループとしての内部統制）	P67 豊田合成グループとしての内部統制
102-33	重大な懸念事項の伝達	コーポレート・ガバナンスコーポレート・ガバナンスに関する報告書有価証券報告書（P12）	－
102-34	伝達された重大な懸念事項の性質と総数	コンプライアンス	－
102-35	報酬方針	コーポレート・ガバナンス（役員報酬等について）コーポレート・ガバナンスに関する報告書有価証券報告書（P41）	P69-70 コーポレート・ガバナンス（役員報酬等について）
102-36	報酬の決定プロセス	コーポレート・ガバナンス（役員報酬等について）コーポレート・ガバナンスに関する報告書有価証券報告書（P41）	P69-70 コーポレート・ガバナンス（役員報酬等について）
102-37	報酬に関するステークホルダーの関与	コーポレート・ガバナンス（役員報酬等について）	－
102-38	年間報酬総額の比率	第98回定時株主総会招集ご通知（P31）有価証券報告書（P12）	－
102-39	年間報酬総額比率の増加率	－	－
5.ステークホルダー・エンゲージメント
102-40	ステークホルダー・グループのリスト	ステークホルダーとの関わり	－
102-41	団体交渉協定	有価証券報告書（従業員の状況P11）	－
102-42	ステークホルダーの特定および選定	ステークホルダーとの関わり	－
102-43	ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法	ステークホルダーとの関わり	－
102-44	提起された重要な項目および懸念	－	－
6.報告実務
102-45	連結財務諸表の対象になっている事業体	有価証券報告書（関係会社の状況P8-10）	P84 会社・投資家情報
102-46	報告書の内容および項目の該当範囲の確定		P85 編集方針
102-47	マテリアルな項目のリスト	マテリアリティ	P18-19 サステナビリティSDGｓとESG
102-48	情報の再記述	該当なし
102-49	報告における変更	該当なし
102-50	報告期間	2020年4月1日～2021年3月31日（開示内容の理解促進のため、必要に応じ、過去の取り組みや直近の情報を記載しています）	P85 編集方針
102-51	前回発行した報告書の日付	2020年7月30日	P85 編集方針
102-52	報告サイクル	年次	P85 編集方針
102-53	報告書に関する質問の窓口	お問い合わせ	裏表紙
102-54	GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張	－	－
102-55	内容索引	GRIスタンダード対照表	－
102-56	外部保証	環境　第三者検証（CO₂排出量）	－

マネジメント手法

開示項目		該当箇所
開示項目		WEB	レポート（冊子）掲載箇所
マネジメント手法の報告に関する一般的な要求事項
103-1	マテリアルな項目とその該当範囲の説明	マテリアリティ	P18-19 サステナビリティSDGｓとESG
103-2	マネジメント手法とその要素	マテリアリティガバナンス（基本的な考え方）コンプライアンス（基本的な考え方、コンプライアンス推進体制、コンプライアンス相談窓口）リスクマネジメント（基本的な考え方）環境/全ての事業活動を通じて環境保全に貢献環境取組みプラン脱炭素社会の構築循環型社会の構築環境保全と自然共生社会の構築環境マネジメント社会/お客様との関わりサプライヤーとの関わり（調達基本方針）	P18-19 サステナビリティSDGｓとESG P66、72、73 ガバナンス（基本的な考え方、コンプライアンス推進体制、コンプライアンス相談窓口） P38-39、42、44、46、49 環境（基本的な考え方、環境基本方針、TG2050 環境チャレンジ、推進組織、環境取組みプラン） P62 グローバル統一の品質保証 P63 サプライチェーンマネジメント
103-3	マネジメント手法の評価	環境取組みプラン従業員との関わり（2025年度の重点項目の目標値）	P41 環境取組みプラン P53 2025年度の重点項目の目標値

経済

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開示項目		WEB	レポート（冊子）掲載箇所
経済パフォーマンス
201-1	創出、分配した直接的経済価値	財務・業績情報有価証券報告書（P1-3企業の状況）	P8-9 財務・非財務ハイライト P76-83 財務報告
201-2	気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会	気候変動・資源枯渇に関する「リスク」と「機会」有価証券報告書（P16事業等のリスク） TCFD	P40 気候変動・資源枯渇に関する「リスク」と「機会」
201-3	確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度	有価証券報告書(P49-122経理の状況）	－
201-4	政府から受けた資金援助	－	－
地域経済での存在感
202-1	地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別）	－	－
202-2	地域コミュニティから採用した上級管理職の割合	－	－
間接的な経済的インパクト
203-1	インフラ投資および支援サービス	拠点一覧地域社会貢献	P6-7 事業・拠点紹介 P64 地域社会貢献
203-2	著しい間接的な経済的インパクト	－	－
調達慣行
204-1	地元サプライヤーへの支出の割合	－	－
腐敗防止
205-1	腐敗に関するリスク評価を行っている事業所	コンプライアンス（具体的な取り組み）	P73 コンプライアンス（具体的な取り組み）
205-2	腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修	コンプライアンス（具体的な取り組み）	P73 コンプライアンス（具体的な取り組み） P9 コンプライアンス研修受講者数
205-3	確定した腐敗事例と実施した措置	贈収賄および競争法にかかる違反や制裁を伴う案件は発生していません。
反競争的行為
206-1	反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置	法令違反となる事例はありませんでした。
税金
207-1	税務へのアプローチ	－	－
207-2	税務のガバナンス、管理、およびリスクマネジメント	－	－
207-3	税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処	－	－
207-4	国別の報告	－	－

環境

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開示項目		WEB	レポート（冊子）掲載箇所
原材料
301-1	使用原材料の重量または体積	廃棄物の低減	P44 廃棄物の低減
301-2	使用したリサイクル材料	事業活動における資源投入と環境排出廃棄物の低減	P40 事業活動における資源投入と環境排出 P44 廃棄物の低減
301-3	再生利用された製品と梱包材	－	－
エネルギー
302-1	組織内のエネルギー消費量	事業活動における資源投入と環境排出 CO₂排出量の低減（再生可能エネルギー）	P40 事業活動における資源投入と環境排出 P42-43 CO₂排出量の低減（再生可能エネルギー）
302-2	組織外のエネルギー消費量	バリューチェーンにおける環境負荷	P40 バリューチェーンにおける環境負荷
302-3	エネルギー原単位	CO₂排出量の低減（CO₂排出量・売上高当り排出量）第6次環境取り組みプラン（2020年度の活動と結果）	P40 事業活動における資源投入と環境排出 P41 環境取組みプラン P42-43 CO₂排出量の低減（CO₂排出量・売上高当り排出量）
302-4	エネルギー消費量の削減	事業活動における資源投入と環境排出 CO₂排出量の低減温室効果ガス（6ガス）排出量の低減第6次環境取り組みプラン（2020年度の活動と結果）	P40-43 事業活動における資源投入と環境排出、CO₂排出量の低減、温室効果ガス（6ガス）排出量の低減、環境取組みプラン
302-5	製品およびサービスのエネルギー必要量の削減	物流CO₂排出量1.15万t-CO₂ 基準年2012年【CO₂換算係数について】国内のCO₂換算係数^※1は、1990年の経団連係数を使用しています。また、海外のCO₂換算係数は、GHGプロトコル（2001年）を使用しています。電力：0.37070t-CO₂/MWh、A 重油：2.69577t-CO₂/kL、LPG：3.00397t-CO₂/t、都市ガス：2.15701t-CO₂/千Nm³、灯油：2.53155t-CO₂/kL、LNG:2.68682t-CO₂/t、ガソリン：2.36063t-CO₂/kL（ガス会社の都市ガス発熱量変更の外部要因を除く）	－
水と廃水
303-1	共有資源としての水との相互作用	水リスクの低減	P46 水リスクの低減
303-2	排水に関連するインパクトのマネジメント	－	－
303-3	取水	事業活動における資源投入と環境排出	P40 事業活動における資源投入と環境排出
303-4	排水	環境データ（主な国内工場データ）	－
303-5	水消費	事業活動における資源投入と環境排出水リスクの低減土壌・地下水の保全環境データ	P40 事業活動における資源投入と環境排出 P46 水リスクの低減 P49 土壌・地下水の保全
生物多様性
304-1	保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト	該当なし
304-2	活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト	該当なし
304-3	生息地の保護・復元	地域とつなぐ自然共生活動の推進	P48 地域とつなぐ自然共生活動の推進
304-4	事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種	地域とつなぐ自然共生活動の推進	－
大気への排出
305-1	直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1）	バリューチェーンにおける環境負荷 CO₂排出量の低減温室効果ガス（6ガス）排出量の低減	P40 バリューチェーンにおける環境負荷 P42-43 CO₂排出量の低減、温室効果ガス（6ガス）排出量の低減
305-2	間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2）	バリューチェーンにおける環境負荷 CO₂排出量の低減温室効果ガス（6ガス）排出量の低減	P40 バリューチェーンにおける環境負荷 P42-43 CO₂排出量の低減、温室効果ガス（6ガス）排出量の低減
305-3	その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3）	バリューチェーンにおける環境負荷	P40 バリューチェーンにおける環境負荷
305-4	温室効果ガス（GHG）排出原単位	温室効果ガス（6ガス）排出量の低減	P43 温室効果ガス（6ガス）排出量の低減
305-5	温室効果ガス（GHG）排出量の削減	温室効果ガス（6ガス）排出量の低減	P43 温室効果ガス（6ガス）排出量の低減
305-6	オゾン層破壊物質（ODS）の排出量	該当なし
305-7	窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物	環境負荷物質の管理・低減 PCB含有機器の適正処分と保管環境データ（主な国内工場データ：豊田合成（株））	P47 環境負荷物質の低減 P48 順法/環境「異常・苦情ゼロ」活動
廃棄物
306-1	廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト	－	－
306-2	廃棄物関連の著しいインパクトの管理	－	－
306-3	発生した廃棄物	環境データ	P40 事業活動における資源投入と環境排出 P44 廃棄物の低減（廃棄物発生量・処理状況）
306-4	処分されなかった廃棄物	廃棄物の低減順法/環境「異常・苦情ゼロ」活動 PCB含有機器の適正処分と保管	P44 廃棄物の低減（廃棄物発生量・処理状況） P48 順法/環境「異常・苦情ゼロ」活動、PCB含有機器の適正処分と保管
306-5	処分された廃棄物	廃棄物の低減順法/環境「異常・苦情ゼロ」活動 PCB含有機器の適正処分と保管環境データ（主な国内工場データ：豊田合成（株））	P44 廃棄物の低減（廃棄物発生量・処理状況） P48 順法/環境「異常・苦情ゼロ」活動、PCB含有機器の適正処分と保管
環境コンプライアンス
307-1	環境法規制の違反	環境データ（主な国内工場データ：豊田合成（株））	法律等違反・苦情なし
サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1	環境基準により選定した新規サプライヤー	連結環境マネジメントの強化推進	P50 ISO14001環境監査
308-2	サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置	連結環境マネジメントの強化推進	P50 ISO14001環境監査

社会

開示項目		該当箇所
開示項目		WEB	レポート（冊子）掲載箇所
雇用
401-1	従業員の新規雇用と離職	従業員との関わり（2025年度の重点項目の目標値）多様な人材の雇用	P53 2025年度の重点項目の目標値
401-2	正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当	多様な人材の活躍(障がい者が働きがいを持ち、定着できる職場づくり）ワークライフバランス	P56 多様な人材の活躍(障がい者が働きがいを持ち、定着できる職場づくり） P58 ワークライフバランス
401-3	育児休暇	従業員との関わりワークライフバランス	P53 2025年度の重点項目の目標値 P58 ワークライフバランス
労使関係
402-1	事業上の変更に関する最低通知期間	－	－
労働安全衛生
403-1	労働安全衛生マネジメントシステム	安全と健康	P59-60 安全衛生の取り組み P61 健康経営の取り組み
403-2	危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査	安全と健康	P59-60 安全衛生の取り組み P61 健康経営の取り組み
403-3	労働衛生サービス	安全と健康	P59-60 安全衛生の取り組み P61 健康経営の取り組み
403-4	労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション	雇用の安定	－
403-5	労働安全衛生に関する労働者研修	安全衛生教育	p60 安全衛生教育
403-6	労働者の健康増進	健康経営の取り組み	P61 健康経営の取り組み
403-7	ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和	安全衛生の取り組み	P59-60 安全衛生の取り組み
403-8	労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者	安全衛生の取り組み	P59-60 安全衛生の取り組み
403-9	労働関連の傷害	安全衛生の取り組み	P59-60 安全衛生の取り組み
403-10	労働関連の疾病・体調不良	－	－
研修と教育
404-1	従業員一人あたりの年間平均研修時間	従業員との関わり（2025年度の重点項目の目標値）	P53 2025年度の重点項目の目標値
404-2	従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム	人材育成の促進充実したセカンドライフに向けたサポート	P54-55 人材育成の促進
404-3	業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合	従業員との関わり（2025年度の重点項目の目標値）	P53 2025年度の重点項目の目標値
ダイバーシティと機会均等
405-1	ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ	従業員との関わり（2025年度の重点項目の目標値）経歴書（取締役・監査役・執行役員）	P53 2025年度の重点項目の目標値 P74-75 役員一覧
405-2	基本給と報酬総額の男女比	経歴書（従業員の状況）	－
非差別
406-1	差別事例と実施した救済措置	－	－
結社の自由と団体交渉
407-1	結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー	－	－
児童労働
408-1	児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー	該当なし
強制労働
409-1	強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー	該当なし
保安慣行
410-1	人権方針や手順について研修を受けた保安要員	－	－
先住民族の権利
411-1	先住民族の権利を侵害した事例	該当なし
人権アセスメント
412-1	人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所	－	－
412-2	人権方針や手順に関する従業員研修	人権の尊重	P53 人権の尊重
412-3	人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約	－	－
地域コミュニティ
413-1	地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所	地域社会との関わり	P64-65 地域社会貢献
413-2	地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所	該当なし
サプライヤーの社会面のアセスメント
414-1	社会的基準により選定した新規サプライヤー	－	－
414-2	サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置	－	－
公共政策
415-1	政治献金	－	－
顧客の安全衛生
416-1	製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価	グローバル統一の品質保証	P62 グローバル統一の品質保証
416-2	製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例	該当なし
マーケティングとラベリング
417-1	製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項	該当なし
417-2	製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例	該当なし
417-3	マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例	該当なし
顧客プライバシー
418-1	顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立	該当なし
社会経済面のコンプライアンス
419-1	社会経済分野の法規制違反	該当なし