GRIスタンダード対照表
一般開示事項
| 開示項目 | WEB | レポート（冊子）掲載箇所 | ||
| 1.組織のプロフィール | 102-1 | 組織の名称 | 会社概要 | 裏表紙 |
| 102-2 | 活動、ブランド、製品、サービス | 製品 経歴書 |
P22-33 事業概況 | |
| 102-3 | 本社の所在地 | 会社概要 | P68 会社・投資家情報 裏表紙 |
|
| 102-4 | 事業所の所在地 | 拠点一覧 | P23 拠点紹介 | |
| 102-5 | 所有形態および法人格 | 会社概要 | P68-69 会社・投資家情報 | |
| 102-6 | 参入市場 | 会社概要 有価証券報告書（P8-10関係会社の状況） |
P68-69 豊田合成グループ会社 | |
| 102-7 | 組織の規模 | 会社概要 拠点一覧 財務・業績情報 |
P22-23 製品分野・グローバルネットワーク P60-67 財務報告 P68-69 会社・投資家情報、豊田合成グループ会社 |
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| 102-8 | 従業員およびその他の労働者に関する情報 | 多様な人材の雇用（豊田合成（株）従業員の構成） 経歴書（従業員の状況（単独）） |
P23 グローバルネットワーク | |
| 102-9 | サプライチェーン | サプライヤーとの関わり | P50-51 サプライチェーンマネジメント | |
| 102-10 | 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 | 有価証券報告書（P26設備の状況） | 該当なし | |
| 102-11 | 予防原則または予防的アプローチ | 推進体制 リスクマネジメント |
P37 推進体制 P56-57 リスクマネジメント |
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| 102-12 | 外部イニシアティブ | ESGとSDGs | P35 マテリアリティ（最重要課題）特定プロセス | |
| 102-13 | 団体の会員資格 | 経歴書（団体加入状況） | － | |
| 2.戦略 | ||||
| 102-14 | 上級意思決定者の声明 | － | P8-11 社長メッセージ | |
| 102-15 | 重要なインパクト、リスク、機会 | 気候変動・資源枯渇に関する「リスク」と「機会」 リスクマネジメント |
P37 気候変動・資源枯渇に関する「リスク」と「機会」 P56-57 リスクマネジメント |
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| 3.倫理と誠実性 | ||||
| 102-16 | 価値観、理念、行動基準・規範 | 経営理念 TG Sprit コンプライアンス |
P3 経営理念 P55 コンプライアンス |
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| 102-17 | 倫理に関する助言および懸念のための制度 | コンプライアンス（コンプライアンス相談窓口） | P56 コンプライアンス(コンプライアンス相談窓口) | |
| 4.ガバナンス | ||||
| 102-18 | ガバナンス構造 | コーポレート・ガバナンス（コーポレート・ガバナンス体制） | P53 コーポレート・ガバナンス（コーポレート・ガバナンス体制） | |
| 102-19 | 権限移譲 | 環境組織体制 コーポレート・ガバナンス（コーポレート・ガバナンス体制） |
P37 環境組織体制 P53 コーポレート・ガバナンス（コーポレート・ガバナンス体制） |
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| 102-20 | 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 | 推進組織（環境組織体制） | P37 推進組織（環境組織体制） | |
| 102-21 | 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 | コーポレート・ガバナンスに関する報告書（P2-3株主との建設的な対話に関する方針） | － | |
| 102-22 | 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 | コーポレート・ガバナンス 有価証券報告書（P37-40役員の状況） |
P52-55 コーポレート・ガバナンス P58-59 役員一覧 |
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| 102-23 | 最高ガバナンス機関の議長 | コーポレート・ガバナンス 有価証券報告書（P37-40役員の状況） |
P52-55 コーポレート・ガバナンス P58-59 役員一覧 |
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| 102-24 | 最高ガバナンス機関の指名と選出 | コーポレート・ガバナンスに関する報告書（P1-2情報開示の充実） | － | |
| 102-25 | 利益相反 | コーポレート・ガバナンス（社外取締役・社外監査役） コーポレート・ガバナンスに関する報告書 |
P54 社外取締役・社外監査役 | |
| 102-26 | 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 | － | P8-11 社長メッセージ | |
| 102-27 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | － | － | |
| 102-28 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 | コーポレート・ガバナンス（取締役会の実効性） | P55 コーポレート・ガバナンス（取締役会の実効性） | |
| 102-29 | 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント | － | － | |
| 102-30 | リスクマネジメント・プロセスの有効性 | － | － | |
| 102-31 | 経済、環境、社会項目のレビュー | － | － | |
| 102-32 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | － | － | |
| 102-33 | 重大な懸念事項の伝達 | － | － | |
| 102-34 | 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 | － | － | |
| 102-35 | 報酬方針 | コーポレート・ガバナンス（役員報酬等について） コーポレート・ガバナンスに関する報告書 有価証券報告書（P43） |
P55 コーポレート・ガバナンス（役員報酬等について） | |
| 102-36 | 報酬の決定プロセス | コーポレート・ガバナンス（役員報酬等について） 有価証券報告書（P43） |
P55 コーポレート・ガバナンス（役員報酬等について） | |
| 102-37 | 報酬に関するステークホルダーの関与 | － | － | |
| 102-38 | 年間報酬総額の比率 | － | － | |
| 102-39 | 年間報酬総額比率の増加率 | － | － | |
| 5.ステークホルダー・エンゲージメント | ||||
| 102-40 | ステークホルダー・グループのリスト | ESGとSDGs（ステークホルダーとの関係） | P34 サステナビリティ ESGとSDGs（ステークホルダーとの関係） | |
| 102-41 | 団体交渉協定 | 有価証券報告書（従業員の状況）（P11） | － | |
| 102-42 | ステークホルダーの特定および選定 | － | － | |
| 102-43 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 | ESGとSDGs（ステークホルダーとの関係） | P34 サステナビリティ ESGとSDGs（ステークホルダーとの関係） | |
| 102-44 | 提起された重要な項目および懸念 | － | － | |
| 6.報告実務 | ||||
| 102-45 | 連結財務諸表の対象になっている事業体 | 有価証券報告書（P8-10関係会社の状況） | P68-69 会社・投資家情報（豊田合成グループ会社） | |
| 102-46 | 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 | － | P3 編集方針 | |
| 102-47 | マテリアルな項目のリスト | ESGとSDGs | P34-35 サステナビリティ ESGとSDGs | |
| 102-48 | 情報の再記述 | 該当なし | 該当なし | |
| 102-49 | 報告における変更 | 該当なし | 該当なし | |
| 102-50 | 報告期間 | － | P3 編集方針 | |
| 102-51 | 前回発行した報告書の日付 | － | P3 編集方針 | |
| 102-52 | 報告サイクル | － | P3 編集方針 | |
| 102-53 | 報告書に関する質問の窓口 | お問い合わせ | 裏表紙 | |
| 102-54 | GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 | － | － | |
| 102-55 | 内容索引 | GRIスタンダード対照表 | － | |
| 102-56 | 外部保証 | 第三者検証 | － | |
マネジメント手法
経済
| 開示項目 | WEB | レポート（冊子）掲載箇所 | |
| 経済パフォーマンス | |||
| 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | 財務・業績情報 有価証券報告書（P1-3企業の状況） |
－ |
| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | 環境（気候変動・資源枯渇に関する「リスク」と「機会」） 有価証券報告書（P14-16事業等のリスク） |
P37 環境（気候変動・資源枯渇に関する「リスク」と「機会」） |
| 201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | 有価証券報告書（P58－101経理の状況） | － |
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | － | － |
| 地域経済での存在感 | |||
| 202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） | － | － |
| 202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | － | － |
| 間接的な経済的インパクト | |||
| 203-1 | インフラ投資および支援サービス | － | P23 グローバルネットワーク |
| 203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | － | － |
| 調達慣行 | |||
| 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | － | － |
| 腐敗防止 | |||
| 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | コンプライアンス（具体的な取り組み） | P56 コンプライアンス（具体的な取り組み） |
| 205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | － | － |
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | 贈収賄および競争法にかかる違反や制裁を伴う案件は発生していません。 | 贈収賄および競争法にかかる違反や制裁を伴う案件は発生していません。 |
| 反競争的行為 | |||
| 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | 法令違反となる事例はありませんでした。 | 法令違反となる事例はありませんでした。 |
環境
社会
| 開示項目 | WEB | レポート（冊子）掲載箇所 | |
| 雇用 | |||
| 401-1 | 従業員の新規雇用と離職 | 従業員との関わり | P44 KPI |
| 401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | 多様な人材の雇用 （障がい者が働きがいを持ち、定着できる職場づくり） ワークライフバランス |
P46 多様な人材の雇用（障がい者が働きがいを持ち、定着できる職場づくり） P47 ワークライフバランス |
| 401-3 | 育児休暇 | 従業員との関わり ワークライフバランス |
P44 KPI |
| 労使関係 | |||
| 402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | － | － |
| 労働安全衛生 | |||
| 403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | 災害「ゼロ」を目指して活動を推進 | P48 災害「ゼロ」を目指して活動を推進 |
| 403-2 | 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 | 災害「ゼロ」を目指して活動を推進 心身の健康維持・増進のために |
P48 災害「ゼロ」を目指して活動を推進 P49 心身の健康維持・増進のために |
| 403-3 | 労働衛生サービス | － | － |
| 403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | 「労使相互信頼・相互責任」のもと、社員がイキイキと働ける職場をつくる | － |
| 403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | － | － |
| 403-6 | 労働者の健康増進 | 心身の健康維持・増進のために | P49 心身の健康維持・増進のために |
| 403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 | － | － |
| 403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | － | － |
| 403-9 | 労働関連の傷害 | 災害「ゼロ」を目指して活動を推進 | P48 災害「ゼロ」を目指して活動を推進 |
| 403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 | － | － |
| 研修と教育 | |||
| 404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | 従業員との関わり | P44 KPI |
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | 人材育成 ワークライフバランス/充実したセカンドライフに向けたサポート |
P47-48 人材育成 |
| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | 従業員との関わり | P44 KPI |
| ダイバーシティと機会均等 | |||
| 405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | 従業員との関わり 経歴書（取締役・監査役・執行役員） |
P44 KPI P58-59 役員一覧 |
| 405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | 経歴書（従業員の状況） | － |
| 非差別 | |||
| 406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | － | － |
| 結社の自由と団体交渉 | |||
| 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | － | － |
| 児童労働 | |||
| 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | － | － |
| 強制労働 | |||
| 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | － | － |
| 保安慣行 | |||
| 410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | － | － |
| 先住民族の権利 | |||
| 411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | 該当なし | 該当なし |
| 人権アセスメント | |||
| 412-1 | 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 | － | － |
| 412-2 | 人権方針や手順に関する従業員研修 | － | － |
| 412-3 | 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 | － | － |
| 地域コミュニティ | |||
| 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | 地域社会との関わり | P51 地域社会貢献 |
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 | － | － |
| サプライヤーの社会面のアセスメント | |||
| 414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | － | － |
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | － | － |
| 公共政策 | |||
| 415-1 | 政治献金 | － | － |
| 顧客の安全衛生 | |||
| 416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | グローバル統一の品質保証 | P49-50 グローバル統一の品質保証 |
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | 該当なし | 該当なし |
| マーケティングとラベリング | |||
| 417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | － | － |
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | 該当なし | 該当なし |
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | 該当なし | 該当なし |
| 顧客プライバシー | |||
| 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | 該当なし | 該当なし |
| 社会経済面のコンプライアンス | |||
| 419-1 | 社会経済分野の法規制違反 | 該当なし | 該当なし |