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2025年08月04日

CDP企業調査における「気候変動」と「サプライヤー・エンゲージメント評価」で最高評価を獲得

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豊田合成株式会社（本社：愛知県清須市、社長 兼 CEO：齋藤克巳）は、国際的な評価機関であるCDP※1が実施する企業調査において、「気候変動」と「サプライヤー・エンゲージメント評価」の分野で最高評価を獲得しました。最高評価は気候変動では初、サプライヤー・エンゲージメント評価は6年連続となります。また、「水セキュリティ」ではリーダーシップレベルの評価を獲得しました。

「気候変動」と「水セキュリティ」では、当社の2030年のCO2削減目標が国際機関（SBTi）によるSBT※2認定を取得したことや、水使用量と廃棄物も含めた着実な低減活動、TCFD※3のガイドに基づく積極的な情報開示などが評価につながりました。「サプライヤー・エンゲージメント評価」では、仕入先様の環境活動のガイドラインを策定し、サプライチェーン全体でCO2低減などに取り組んでいることや、スコープ3※4の排出量の情報開示を行っていることなどが高く評価されました。

今後も豊かな地球を未来に残すことを企業の使命と捉え、カーボンニュートラル、サーキュラーエコノミー、ネイチャーポジティブの実現に向けて、お客様や仕入先様などとも連携して環境に配慮した事業活動を推進していきます。

 

＜分野別の今回の結果＞

※1 世界の主要な企業・都市の気候変動や水管理などへの取り組みを調査・評価する非営利団体（NPO）。機関投資家などから最も信頼されている評価機関のひとつ。4つのレベル（A・A-（リーダーシップ）、B・B-（マネジメントレベル）、C・C-（認識レベル）、D・D-（情報開示レベル））で評価する。

※2 パリ協定が求める水準と整合している科学的根拠に基づいた温室効果ガス排出削減目標（Science Based Targets）。

※3 気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）。企業の気候変動への取り組みや影響に関する財務情報の開示のための枠組み。

※4 企業のサプライチェーン全体における温室効果ガスの排出量において、企業自らによる排出（スコープ1）と他社から供給される電気や熱などによる排出（スコープ2）を除いた、すべての間接的な排出量（生産前の材料・部品調達、出荷後の製品加工・輸送、廃棄など）。

※5 森林に大きな影響を与える品目（木材、パーム油、大豆、畜牛品）の内、当社は牛革製品（自動車部品用）を扱っている。

＜参考：脱炭素の国際認定「SBT認定」を取得＞
https://www.toyoda-gosei.co.jp/news/details.php?id=1257

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