TCFD
TCFD提言に沿った情報開示
当社は、気候変動への対策として、CO2排出量削減による脱炭素社会の構築をマテリアリティ(重要課題)の1つとして掲げ、2019年5月にTCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)への賛同を表明しました。
TCFDの考え方に基づき、シナリオ分析を行い事業活動に与えるリスクと機会を抽出し、経営戦略へ盛り込む活動を実施しています。なお、今後も財務への影響などを検証するなど充実していきます。
ガバナンス
2016年2月に長期の環境活動計画となる「TG2050環境チャレンジ」をカーボンニュートラル・環境委員会(旧環境委員会)で策定し、公表を行い、当社グループで持続可能な社会の実現に向けて活動を強化しました。
カーボンニュートラル・環境委員会は取締役社長が委員長を務め、年2回開催し、サプライヤーへの影響も含めて気候変動によるリスクと機会について審議し、中長期目標の認定、実現に向けたシナリオの策定を行い、経営戦略へ反映しています。その結果を取締役会、経営会議等へ定期的に報告しています。
戦略
当社は、「TG2050環境チャレンジ」に基づき、これまでもCO2削減に取り組んできました。昨今の社会的要請の高まりを受け、工場CO2排出量ゼロの達成時期を2050年から2030年に前倒し、さらに2030年再生可能エネルギー導入率100%とより高い目標に見直しました。
その実現のため、国連気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が公表した「4℃シナリオ※1」、「1.5℃/2.0℃シナリオ※2」などを考慮し、下記のとおり事業活動に与える気候関連のリスク(物理リスクおよび移行リスク)と機会を抽出し、対応しています。
- ※1 4℃シナリオ:産業革命前と比べ4℃前後上昇するシナリオ
- ※2 1.5℃/2.0℃シナリオ:産業革命前に比べ21世紀末に世界平均気温の上昇幅が1.5℃/2.0℃未満に抑えられるシナリオ
■物理リスク 気候変動による災害など物理的影響に関連するリスク
影響する項目 | リスク | 影響 | 機会 | 影響 | 対応 | |
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急性 |
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大 |
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中 |
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慢性 |
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中 |
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中 |
■移行リスク 脱炭素社会への移行に伴い発生するリスク
影響する項目 | リスク | 影響 | 機会 | 影響 | 対応 | |
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政策 ・ 規制 |
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大 |
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大 |
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大 |
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中 | |||
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中 | |||||
市場 |
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中 |
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中 |
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中 |
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大 | |||
技術 |
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中 |
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大 |
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中 |
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中 | |||
評判 |
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中 |
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中 |
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- ※3 ZEV: Zero Emission Vehicleの略。走行時にCO2等の排出ガスを出さないEV/FCEV等
- ※4 CP: Carbon Pricingの略。炭素税や排出量取引により炭素に価格付けを行うこと
- ※5 ZEB: Net Zero Energy Buildingの略。高効率設備や再生可能エネルギー導入により、年間1次エネルギー収支ゼロとする建築物
- ※6 グリーンテクノロジー:環境問題を解決、あるいは緩和するための製品(例:軽量化や脱炭素に資する技術・製品など)
リスク管理
当社は、カーボンニュートラル・環境委員会、内部統制委員会(旧コンプライアンス・リスク管理委員会)やマネジメントシステム(ISO14001)で、気候関連のリスク(物理リスクおよび移行リスク)を管理しています。リスク管理のプロセスは、リスクの識別・評価を行い、発生頻度やインパクトから優先順位付けした上で、委員会等で回避・軽減・移転・保有などの対策を決定し、進捗管理をしています。重要リスクについては定期的に取締役会に報告しています。
指標・目標
当社は、「TG2050環境チャレンジ」に基づき、これまでもCO2削減に取り組んできました。昨今の社会的要請の高まりを受け、自社の生産活動などで発生するCO2排出量(Scope1, 2)について、カーボンニュートラル実現時期を2050年から2030年に前倒し、さらに2030年再生可能エネルギー導入率100%とより高い目標に見直しました。また、環境に配慮した生産工程や設備の開発など、社内横断的にCO2低減活動を進めていきます。さらに5年ごとに「環境取組みプラン」を策定し、毎年の会社目標へ落とし込んで活動を推進しています。
■当社の中長期目標
取組み | 目標年 | 目標値 |
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第7次環境取組みプラン | 2025年 | Scope1+Scope2※7におけるCO2排出量2015年度比 25%減 |
2030年マイルストーン | 2030年 |
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TG2050環境チャレンジ | 2050年 |
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- ※7 Scope1: 事業者自らによる燃料の使用によるCO2排出量
Scope2: 他社から供給された電力等の使用によるCO2排出量
Scope3: 製造段階でのCO2排出量を除く製品ライフサイクル全体でのCO2排出量
TCFDインデックス
豊田合成は、気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)の提言に賛同しており、関連情報の開示にあたっては、開示推奨項目を参照しています。本インデックスは、当社WEBサイトおよび統合報告書(豊田合成レポート)における開示推奨項目との対照を示したものです。
ガバナンス | 開示推奨項目 | 統合報告書(豊田合成レポート) | WEB |
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気候関連リスクと機会のリスクと機会に関する取締役会の監督体制 | P70-77 コーポレート・ガバナンス |
https://www.toyoda-gosei.co.jp/csr/governance/corporate/ https://www.toyoda-gosei.co.jp/csr/environmental/report12/ |
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気候関連リスクと機会のリスクと機会を評価・管理する上での経営者の役割 |
戦略 | 開示推奨項目 | 統合報告書(豊田合成レポート) | WEB |
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組織の重要課題による短期・中期・長期の気候関連のリスクと機会 |
P24-39 新・中期経営計画 2030事業計画 P58 資源循環に関する「リスク」と「機会」 P59 生物多様性に関する「リスク」と「機会」 P54-59 全ての事業活動を通じて環境保全に貢献 |
https://www.toyoda-gosei.co.jp/csr/environmental/report1/ https://www.toyoda-gosei.co.jp/csr/environmental/report3/ https://www.toyoda-gosei.co.jp/csr/environmental/report4/ https://www.toyoda-gosei.co.jp/csr/environmental/report12/ |
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気候関連のリスクと機会が組織のビジネス、戦略および財務計画に及ぼす影響 | |||
2℃シナリオなどの様々なシナリオを考慮した組織の戦略の強靭性 |
リスク管理 | 開示推奨項目 | 統合報告書(豊田合成レポート) | WEB |
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気候関連リスクを識別および評価するプロセス | P55 推進組織 | https://www.toyoda-gosei.co.jp/csr/environmental/report1/ | |
気候関連リスクを管理するプロセス | P82-85 リスクマネジメント |
https://www.toyoda-gosei.co.jp/csr/environmental/report12/ https://www.toyoda-gosei.co.jp/csr/governance/risk_management/ |
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気候関連リスクを識別・評価および管理するプロセスが、組織全体でどのように統合して管理されているか |