人材育成の促進

グローバルで当社グループの総合力を高めるため、人材育成と従業員一人ひとりが能力を最大限に発揮できる職場環境づくりを推進しています。

教育プログラムを充実し、人材育成を活性化

当社で働く上で必要なスキル・能力の向上のために、仕事の基本である「問題解決力」、コミュニケーションを柱とした「チームで働く力」、そして強い現場力のための「基本技能」の3つの柱で人材育成を促しています。

また、事業環境の変化へ対応するため、変革を実現するプロジェクトリーダーの育成や、DXを推進するためのデジタル人材の育成のため、新しい研修も立ち上げました。研修方法も「オンライン研修」や「eラーニング」など、新しい手法を積極的に導入しています。

■階層別教育体系

若手OJT制度

若手が入社後3年間で独り立ちをするための制度「若手OJT制度」を導入しています。PDCAサイクルに沿った仕事ができるように、職場でのOJTと研修の両輪を回し、若手の早期育成を図ります。

また、入社2年目・4年目・6年目の節目にもヒアリングを行い、能力発揮や個々の成長の把握と育成課題の早期発見・対策にも取り組んでいます。

製造現場の技能力を高める「専門技能伝承道場」「保全技能伝承道場」「金型技能伝承道場」

生産現場のモノづくり力を高めるためには、技能員一人ひとりの技能向上は欠かせないため、「技能重視の風土の醸成」を基本方針に、2019年度に３つの道場を立ち上げました。

「専門技能伝承道場」は、管理監督者へ監督業務だけでなく専門技能の力を身に付けさせることを目的としており、異常処置能力を高めるため不良のメカニズムを学ぶ研修を立ち上げました。

保全員育成のために立ち上げた「保全技能伝承道場」では、ロボット化・IT化に対応すべく応用レベルの研修を追加しました。さらに現場では協働ロボット活用による自働化推進のため、一般技能員に対してもロボットティーチング技能の研修を行っています。2022年度は協働ロボット活用による既存工程の自働化推進者育成のカリキュラム作成にも着手しています。

「金型技能伝承道場」では、国内、および海外拠点の金型保全員を対象に「基礎技能研修」、「トレーナー研修」を行っており、延べ100名が巣立っています。

また、2017年から「技能五輪」への挑戦をはじめ、本来業務に関連する高度な技能と知識を習得することで、将来、生産現場で活躍できる若手の人材育成にも取り組んでいます。これらの育成取り組みを続けることで、当社を支える、「強いモノづくり現場」を実現していきます。

経営幹部候補の確保と育成

将来の経営を担える人材の計画的な育成のため、経営戦略から人選・研修・配置まで、一貫した仕組みを導入しています。

重要ポストを担う将来の幹部候補人材を、若手層から各世代で確保し、研修と実践（タフアサインメント）を通じ、継続的に育成しています。ローカルスタッフ/社外からの登用も行い、変革をリードし、実現できる、多様な人材の育成を推進していきます。

VUCA時代のプロジェクトリーダー研修

当社では「問題解決」を柱とした育成に加え、事業環境変化への対応や経営戦略の実行に必要な専門性や能力・スキルの開発が必要と考え、新たな価値創出や業務の革新をリードするための新しい発想・アプローチ等のスキルを学ぶ研修を開講しました。育成対象とするプロジェクトリーダーのタイプは、①新規ビジネス・新製品の創出を行う「ビジネスリーダー」②業務プロセスを革新する「業務革新リーダー」③デジタル人材を指揮して、DXを推進する「DXリーダー」の3タイプになります。この研修は、2022年9月より、本格的に実施しています。

DX推進を担う「デジタル人材」の育成

ビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、生産工程や製品の刷新、またビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争優位性を勝ち取るため、DXを推進していきます。このDX推進を図る人材の育成が急務であり、2022年1月より、新たな教育を導入し、デジタルコア人材の育成を図っています。

これにより、業務の革新や市場での競争力の確保ができ、市場の変化に対し、柔軟かつ迅速に対応ができる組織へと成長していきます。

働きやすい風土づくり

当社では、従業員がいきいき働くためには、各種制度の整備や働きがい向上の施策が非常に重要だと考えています。安心で快適に働ける環境を提供し、一人ひとりがその能力を発揮できる土台づくりを積極的に進めています。

ウェルビーイング向上に向けた取り組み

当社では、これまでも働きやすい風土づくりを進めてきましたが、2030事業計画を受け、人と組織の活性化に向けた取り組みを重要視し、これまでの活動を昇華させるべく、1人ひとりが自己実現できる環境や制度づくりを進めていきます。その方策として、当社はウェルビーイングを高める施策、横の連携を活発化させる施策を推進しています。

ウェルビーイングを高める施策では、「安心できる居場所づくり」「活躍できる舞台づくり」、そして「一人ひとりに光をあてる活動」の3つを軸に施策を展開しています。23年度は特に管理職が従業員に寄り添い、一人ひとりの価値観を活かすマネジメントスタイルへの変革をねらいに「心の通う職場づくり」に取り組んでいます。マネジメント層（GL・係長）を対象に研修を実施し、その内容を実践してもらうことで、信頼関係や絆の構築を目指しています。

LGBTQへの取り組み

柔軟な働き方と活躍促進を支える制度環境の整備

男性育休取得の促進をねらいに「次世代法・女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画」を更新（24.3.29）

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安全衛生

基本的な考え方

安全衛生・健康に関する基本理念

豊田合成グループでは安全と心身の健康の確保を最も重要な経営課題のひとつと位置付け、全ての事業活動において安心で働きやすい職場環境を確保します。

安全衛生の取り組み

豊田合成グループでは上記基本理念に基づき、安全衛生宣言を定めて企業活動を展開しています。

推進体制

安全健康推進部担当本部長を議長として、取締役社長・労働組合委員長・国内事業場の全工場長および国内外子会社社長が出席する中央安全衛生委員会（4回/ 年）を組織し、安全衛生に関する諸施策の報告・審議を行い、その結果を取締役会に報告しています。

中央安全衛生委員会の審議結果に加えて、年初の社長メッセージや社内報による安全情報の発信を繰り返し実施することで、豊田合成グループが一丸となって活動を推進しています。またサプライヤーについても、調達連絡会などを通じて定期的に各種関連情報の共有化を図っています。

目標と実績[グローバル]

当社の敷地で働く全ての人が、出社した時の元気な姿で帰宅できることが会社の責務であるとの考えから、グローバルで重大^※4災害・重篤^※5なSTOP7^※6災害件数0件を目標に掲げ、各種諸施策を推進しています。

2022年度は「挟まれ・巻き込まれ」災害の防止に向けて、「危険源に接触できないようにする「隔離」対策、さらには危険源を無くすまたはエネルギーを小さくする「本質安全化」対策への移行」を重点施策に掲げ活動に取り組んでいます。

■2022年度グローバル目標達成状況

		実績	評価
重大災害件数	0件	0件	◯
重篤なSTOP7災害件数	0件	1件	×
休業災害件数	0件	0件	◯

• ※4 重大：死亡
• ※5 重篤：被災者の身体の一部（または機能）を失った状態
• ※6 STOP7：大きなケガが起こる可能性がある7つの事象①挟まれ・巻き込まれ②重量物③墜落・転落④感電⑤車両⑥高温物・爆発・ガス⑦切断

■グローバル重大災害・重篤なSTOP7災害発生状況

具体的な取り組み

■安全衛生マネジメントシステム

■設備のリスクアセスメント

設備の設計・製作段階での危険要因排除を目的として、設備計画部門が新設・改造・移設時に「設備のリスクアセスメント」を行っています。またその設備を使用する前段階で、当社独自の「設備安全基準」への適合性評価のための安全衛生チェックを行い、安全性の確認も行っています。

■作業のリスクアセスメント

製造部門では、職場の危険性または有害性の調査および対策として「作業のリスクアセスメント」を行い、リスク低減措置を確実に実施することで災害の未然防止につなげています。

労働災害の発生状況

グローバルで重大災害・重篤なSTOP7災害件数0件を目指して、「挟まれ・巻き込まれ」災害の防止に向けた、「危険源との隔離」「本質安全化」対策への移行を推進してきましたが、海外子会社にて「挟まれ・巻き込まれ」に該当する重篤なSTOP7災害が1件発生しております。

災害要因を分析した結果、リスク（危険源）の抽出が弱く人に依存した安全対策に留まっていたことが明らかになったため、グローバルでリスクアセスメントの定着を目指した取り組みを織り込み、重大・重篤災害防止に向けて引き続き活動を展開しています。

健康経営

基本的な考え方

豊田合成グループで働く全ての人が心身共に健康であり続けるために、健康経営活動を推進しています。

推進体制

健康経営の取り組み

経営理念に掲げる企業の社会的責任を果たすための基盤強化として、従業員一人ひとりが将来にわたって、いきいきと健康に働けることが必要不可欠であるという認識のもと、従業員の健康維持・増進のため、健康経営に取り組んでいます。

健康経営の取り組みや成果を定量的に示し、活動のPDCAを回すことを目的に、「健康投資管理会計ガイドライン」に基づく「戦略マップ」を作成し、今後は投資・効果・資源を定量的に評価し、健康経営を継続的、効果的に推進します。

■戦略マップ

※クリックすると拡大表示できます。

戦略マップでは、健康経営で解決したい経営課題として「相互啓発型の健康文化の醸成と定着」とし、最終的な目標指標を①アブセンティーズムの低減 ②プレゼンティーズムの低減 ③エンゲージメントの向上と定め、活動をしています。

2021年度からは特にプレゼンティーズムの低減を重点活動とし、健康づくりや啓発活動を推進しています。

健康意識向上と行動変容への取り組み

特定保健指導・健康診断の充実

2022年　特定保健指導実施率　81.8%

積極的支援実施率　73.6％　動機づけ支援実施率　94.8％

2019年より、健康保険組合との協業による特定保健指導（積極的支援）の集団指導を取り入れました。

定期健康診断では、2020年1月から産業医判断で省略が認められている検査項目についても全ての社員に実施し、異常の早期発見と健康的な生活習慣の確立に活用しています。

健康診断有所見者に対しては、産業医等による保健指導を実施するほか、2022年度からは「年齢別保健指導」として、所見の有無にかかわらず4年おきに保健師との面談を実施。全従業員に自身の健康を振り返る機会を提供しています。

有所見者率／チャレンジ8（生活習慣改善率）の推移

これまでの健康づくり活動により、肥満率、血圧、血中脂質の有所見者率は減少、血糖の有所見率は上昇抑制しています。

また、生活習慣改善の指標となるチャレンジ8の実践率も良化しています。

■チャレンジ8実践率の経緯

食生活の改善

2021年度に「おいしく食べて健康になろう」をコンセプトに、社員食堂をリニューアルしました。定食に「野菜しっかり」「たんぱく質しっかり」の健康メニューを取り入れ、ヘルシーかつ質・量ともに満足感が得られるような工夫がされています。また、その日に食べたメニューや栄養素、カロリーがスマートフォンで確認できるシステムを導入し、自己管理に活かしています。

がん対策

当社は、がん対策推進企業アクションの推進パートナー企業として、がん対策を実施しています。

個別面談や、節目健康教育、社内報・社内イントラなど様々な機会を通し、がんの早期発見の重要性の啓発や、人間ドック・がん検診の受診勧奨を実施しています。

また、健康保険組合では人間ドック・がん検診（郵送健診）の費用補助を実施しており、その受診率向上施策の1つとして、節目年齢における人間ドック特別休暇を付与し、受診しやすい環境を整えています。

女性の健康保持・増進に向けた取り組み

女性のがん検診受診率向上を目指し、2024年3月に「女性の健康週間」イベントとして食堂での特別メニュ―（ピンクリボンランチ）の提供、パネル・チラシ・デジタルサイネージでの情報提供をし、乳がん・子宮がん検診の啓発を行いました。また、特に受診率が低い20代へがん検診受診率向上のためのリーフレットを配布し、健診受診を呼び掛けています。

また、育児休暇から職場復帰する女性に対し、相談窓口の案内やセルフケア情報を発信し、健康の面からも育児と就労の両立を支援する取組みを行っています。

さらに、2022年からは女性の医療スタッフ（医師・保健師）による女性専用の相談窓口を開設し、健康相談に応じています。

禁煙対策

喫煙者の健康障害と非喫煙者の受動喫煙防止を目的に、 2012年にまず社内でのタバコ販売（自動販売機含む）中止から始め、同時に喫煙者への保健師による禁煙支援を実施し、2016年からは、外部講師を招いての「禁煙講演会」実施に併せて、肺年齢測定など体験型の「展示会」を開催して、禁煙への動機づけを実施してきました。

そして2020年4月から全面施行された「改正健康増進法」に先駆け、2020年1月からは、国内全事業所の敷地内禁煙を展開しました。その際には事業所の敷地内だけでなく、近隣住民の皆様の受動喫煙防止も考え、最低でも事業所から100m以内は禁煙地区とし、保育園や医療機関などがある場合には、その周辺も含めて禁煙地区に設定して活動を進めてきました。

社内で働く全ての人を受動喫煙による健康障害から守り、“望まぬ受動喫煙”を防ぐことを目的に会社の方針として掲げ、事前に従業員への地道な理解活動はもちろんのこと、派遣会社や請負会社にも繰り返し協力依頼を行ったことで、敷地内禁煙開始から1年が経過した現在、生産や離職に影響を及ぼすことなく継続できています。

全社の喫煙率は、2010年の42.5%から2023年は24.9%までに減少しています。

■当社喫煙率

メンタルヘルス不調者への対応と未然防止

従業員の感染症予防

2020年福利厚生制度に麻しん、風しん等の抗体検査のための費用補助を追加しました。また、家族も含めてインフルエンザの予防接種費用の一部補助も実施しています。

新型コロナウィルス感染症対応として、政府の要請を受けワクチンの職域接種を本社地区・森町地区にてこれまでに4回実施しています。

「後天性免疫不全症候群（HIV感染症含む）、結核、マラリア」などの感染症法届出対象疾患の対応については、「危機管理対応ガイド」で予防および初動対応方法を明確にして周知を図っています。

各種健康教育

国内子会社／サプライヤーに対する健康経営の普及促進

当社では、国内子会社／サプライヤー支援として健康経営の促進活動を行っています。

2024年6月に国内子会社およびサプライヤーへ向け開催された「調達連絡会」において、当社の健康経営の取り組み紹介や、健康経営を推進することの重要性などを共有しました。

また、国内子会社へは健康保険組合の協力のもと、健康経営の推進活動を実施し、10社が健康経営優良法人2024の認定を受けています。

さらに、2024年9月には希望されたサプライヤーに対し、体験型の健康づくりセミナーを共同開催しました。

各種認定・表彰